元塾の成績保証制度とは

入塾前直近の定期テストの得点が

60点以下の場合

20点以上UPを保証

 

入塾前直近の定期テストの得点が

60点以上の場合

80点以上を保証

 

入塾後の2学期以内に学校の中間・期末テストで保証できない場合は、1ヵ月無料で指導させて頂きます。

 

成績保証制度を実施する理由

成績保証制度を実施するにいたった理由は

生徒からよく寄せられる不安を解消するためです

 

生徒達の声

「やってもどうせ点数あがらない」

「何を勉強したら点数あがる?」

「学校のワークはしてるけど点数は悪い」

 

 

生徒達の言葉の裏には

「やってもどうせ点数あがらない」

→一生懸命頑張って勉強したけど、点数がよくない

 

「何を勉強したら点数あがる?」

勉強の仕方がわからない

 

「学校のワークはしてるけど点数は悪い」

→みんなはワークさえしたら点数が良い人もいるのに何で自分はダメなの?

 

 

生徒達の不安はなにか

1.具体的な勉強方法が知りたい

2.努力が報われたい

この二点が生徒たちの不安の種

成績保証制度の実施

不安の種がわかれば、不安を解消する制度を実施する

成績保証制度です

それぞれの科目の勉強方法と、合格に必要な勉強量を教えることができる

さらに成績保証制度を実施することによって、元塾が自信をもって勉強方法と勉強量を生徒に伝えていると、生徒自信が思える!

だからこそ、成績保証制度を実施することになりました。

 

元塾の成績保証制度のメリット

 

生徒のメリット

具体的な勉強方法を知り、着実に勉強できる

成績保証されているので、努力が報われると信じて勉強できる

 

保護者様のメリット

お子様が勉強しているか不安になることがない

 

 

生徒にも頑張ってもらうこと

塾では、生徒が合格を勝ち取るために全力で応援します。

しかし、生徒自身が勉強をしなくてはどうしようもありません。

当然、元塾は生徒のやる気を出さすために努力します。

それでも、全く努力をしない場合は、応援のしようがありません。

そういう意味でも、生徒にも頑張ってもらう努力は必要

になってきます。

現状の点数に関係なく、努力する生徒は、全力で応援します。

 

成績保証制度の詳細

指定する条件(※以下指定条件と呼びます)に沿って学習に取り組んでいただければ、定める期間内(※以下保証期間と呼びます)に定期テストにおいて保証する得点(※以下保証得点と呼びます)に到達することを約束します。

 

■対象者について

国立および中等教育学校(中高一貫校)を除く公立中学在籍生を対象とします。

当制度は同一教科において1回のみ受講可能です。

 

■対象科目について

英語・数学・国語・理科・社会

 

■保証得点について

①入学前直近の定期テストの得点(※以下基準点と呼びます)が60点以下の場合、対象科目が保証期間内に1回でも20点以上上がることを保証します。

②基準点が60点以上の場合、対象科目が保証期間内に1回でも80点以上となることを保証します。

※①②とも得点は100点満点で換算します。英語はリスニングを除き算出します。

※小数点は切上げて算出します。

※直近の定期テストの原本(問題・答案)を提出していただきます。

※元塾での受講開始時点において、中学1年生で定期テストを1度も受験していない場合は、1回目のテスト結果が基準点となります。

また1回目のテストで80点以上を獲得した場合は保証得点達成となります。

 

■保証期間について

1年間をⅠ期~Ⅲ期までの3つの期間に分けます。入学後の初回授業実施日から翌々期間までに保証得点に到達することを約束します。例えば2月15日に受講開始された場合は、2月15日から11月30日までを保証期間とします。

Ⅰ期-4月~7月 Ⅱ期-8月~11月 Ⅲ期-12月~3月

 

■指定条件について

①保証対象となる1科目を週1回受講すること

*30点以下の科目を受講する場合、1科目で週2回受講した場合に成績保証の対象になります

②講習会を受講すること

③遅刻・欠席は授業日数の1/4以下であることとすること

※体調不良による遅刻・欠席を含みます。

※公共交通機関(バスを除く)の遅れは遅延証明書を提出した場合、遅刻とみなしません。

④宿題は毎回提出すること

⑤小テストは基準点を越えるまで再テストを受けること

⑥指定する教材を購入すること

⑦指定する学習量を確保すること

⑧定期テストの原本(問題・答案)を毎回持参すること

⑨指定された時間に自習に来ること

 

■保証期間内に保証得点に到達しなかった場合

保証期間終了後の翌期間(1ヶ月間)保証対象教科の通常授業料(週1回分)を免除いたします。諸経費および保証対象となっていなかった教科の授業料は免除の対象となりません。